Notes/Dominoを提供するHCLテクノロジーズとは？事業内容、魅力を解説

2025年02月02日

2019年、Notes/Domino（旧Lotus Notes）はIBM社からHCLテクノロジーズ社へ譲渡されました。

これに伴い、当時のNotes/Domino利用者の間では、「IBM社からHCLテクノロジーズ社へ譲渡されたけれど、このまま使い続けても大丈夫なのか…」と不安を感じる企業も少なくありませんでした。

それから数年が経過し、現在ではこのような不安が払拭されたと感じるユーザーも多い一方で、IBM時代に比べてHCLテクノロジーズ社の知名度がまだ十分に浸透していないのも事実です。

そこで今回は、HCLテクノロジーズ社について理解を深めることを目的に、その企業概要やNotes/Dominoへの取り組みについて解説します。

「Notes/Dominoをこのまま使い続けるべきか？」とお悩みの方にも役立つ情報となりますので、ぜひ参考にしてください。

HCLテクノロジーズとは

出典元：『HCLTech』

HCLテクノロジーズ（HCL Technologies）は、1976年に設立されたIT企業です。インドに本社があり、60か国に拠点があります。

従業員数は約22万5,900人で、売上高は126憶米ドル。世界中の企業から支持されていることは株価のチャートからも分かります。

HCLテクノロジーズは、1978年に8ビットコンピューター、1989年に32ビットのマルチプロセッサを発表して業界を激震させました。

2019年にはIBMの主力製品だったNotes/Domino（製品とエンジニア）を買収しています。買収後、即座にNotes/Dominoをバージョンアップしてモバイルアプリ・クラウドに対応させたことでも話題を集めました。

HCLテクノロジーズはAIやIoTの技術開発、ソフトウェアの販売などに投資をしてきました。その戦略が功を奏し、Brand Finance「グローバル500およびITサービスTop 25に関する2024年レポート」で、最も急成長しているブランドに浮上したと発表しています。

国内でプロモーションがあまり打たれていないため、知名度は低いですが、さまざまな功績を残しているIT企業です。

HCLテクノロジーズは3つの事業を展開しています。

出典元：『HCLTech』
デジタル事業では、世界中の企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進しています。

アメリカ合衆国のフォーチュン誌が年1回発行する総収入ランキング（全200社）に入賞している企業の内、78社ものDX推進を行っています。HCLテクノロジーズの独自のアプローチMode1-2-3 戦略が支持されている要因です。

出典元：『HCLTech』

エンジニアリング事業では。さまざまな製品、サービスを開発して、お客様のイノベーションを支援しています。これまで2,000件以上の特許を取得しています。

エンジニアリング事業の強みは、「プロダクト」「プラットフォーム」「製造オペレーション」「ネットワーク・インフラ」と全領域をカバーできることです。

また、他社に先駆けてAIやIoTに投資をしてきたからできるエンド・ツー・エンドの次世代最先端サービスを提供できることが強みとなっています。

HCL社のIT技術力を学べるエンジニアプログラミングカリキュラムは350以上にもなり、世界中のエンジニアが受講しています。

出典元：『HCLTech』
ソフトウェア事業では、DX支援やデータ分析、オートメーションツールなどを開発して販売しています。

2019年に買収したNotes/Domino（製品とエンジニア）を以下のようにバージョンアップさせて販売しています。

現在のNotes/Dominoライセンスはサブスクリプションモデルに完全移行されています。

HCLテクノロジーズの魅力を3つご紹介します。

HCLテクノロジーズは、AIやIoTなどの先端技術への投資を積極的に行い、ソフトウェアの買収を通じて競争優位性を高めています。

2019年には、IBM社からNotes/Dominoを買収しましたが、HCL社が買収したのはソフトウェアだけではありません。

開発に携わるエンジニアも含めて買収し、IBM社よりも高い年収を提示することで、より意欲的に開発に取り組める環境を整えました。

その結果、2019年完全移行後、Notes/Dominoは次々と高度な機能を備えたグループウェアへと進化し、再び注目を集めるようになりました。

こうした積極的な投資と開発戦略こそが、HCLテクノロジーズの大きな強みとなっています。

出典元：『HCLTech』
HCLテクノロジーズは60か国に拠点があります。22万5,900人の従業員が在籍しており、各国の言語に精通した専門家が顧客対応、文化的理解しプロジェクトを推進します。このような体制で、多種多様な業界のプロジェクトを成功に収めてきました。

金融業界	コアバンキングシステムの統合リスク管理ソリューション AIによる顧客体験の向上
製造業界	サプライチェーンの最適化製品ライフサイクル管理(PLM) IoT・デジタルツイン技術の導入
ライフサイエンス	クラウド移行支援 AI/MLソリューションの提供エンドユーザー向けアプリケーションの開発
エネルギー	スマートグリッドシステムの導入再生可能エネルギーの最適化支援
通信業界	5Gネットワークの設計と導入デジタルエクスペリエンス向上
小売業界	電子商取引プラットフォームの構築顧客データ分析の活用在庫管理の効率化
物流業界	サプライチェーン管理の自動化トラッキングシステムの導入配送の効率化
公共機関	電子政府ソリューション市民サービスのデジタル化スマートシティプロジェクトの支援